オンラインサービスの導入

オンラインでの打ち合わせなら、物理的な移動にかかっていた時間や交通費が不要に。時間を無駄にすることなく他の業務を進めることができるため、残業の抑制にもなります。

打ち合わせは、会議室の予約確保やお客さま先へ訪問をしなくても会社の自席から参加が可能に。お客様とこれまで電話で会話していた感覚で、資料を画面で共有しながら商談を行えるようになり業務のスピードもアップします。

オンラインなら対面での感染症対策が不要に。また、1つの場所に集まらなくても会議や商談への参加が可能。業務を止めずに従来通りに仕事ができるので、柔軟な働き方への対応も行えます。

録画ができるWEB会議ツールを使えば、不参加だったメンバーに録画データを渡して会議の様子を共有。記録を目的とした議事録作成の時間も不要になるほか、使用したファイルもすぐに閲覧ができるので情報の伝え漏れも防げます。

経理業務をオンラインサービスに切り替えて、各自がデータを入力する方式に変更。作成されたデータはそのまま自動処理されるので、月末の手作業が不要になり残業を前提としない業務管理が可能になります。

インターネット環境下で利用できるオンラインサービス型なら、スマホなどのデバイスからでも作業ができるので社員の安全を確保しながらどこからでも通常の業務を実現。多様な雇用形態に対応できるだけではなく災害時を予期したBCP対策にもなります。

税制改正や労働基準法改正等があった場合も、サービス側で自動対応。最新の状況に合わせてアップデートされるため、会社側でソフトを買い直したりする手間や費用の必要がなく、対応不備のリスクも軽減できます。

オンラインサービスなら、簡単に連携できるシステムが豊富。たとえば、給与計算サービスと勤怠管理サービスをシステム連携することで勤怠データを自動で給与計算してくれるので、チェック作業や集計作業にかかっていた時間を大幅に削減できます。

オンラインのカレンダーサービスを利用することで、会議室と担当者の予定が可視化されて空きが一目でわかるように。予定の確保や変更の度に相手に自動メールを送ることもできます。

面接担当と人事担当がクラウド上で選考状況を共有。面接時に必要なデータもすべてクラウド上で管理しているため、人事担当者が急な不在となった場合も確認でき、トラブルに発展することなく安心です。

採用応募をオンライン化すれば、書類の郵送が不要になり迅速な運用が可能に。自動化できる領域が増えることで不用意なトラブルなどのリスクを防ぐことができます。

オンラインチャットを導入すれば、内定者も電話よりずっと気軽にコミュニケーションがとれるように。また、WEB会議ツールを活用して社員との座談会といったイベント開催するなどいろいろな手段で接点が持て、内定辞退を防ぐ効果を期待できます。